「工事仕様書」とは、設計図面に表せない内容を文章で書き表したものを指します。住宅を設計・施工するためには、設計図面に表せない施工方法や使用材料、仕上げ程度などについても決めておかなければなりません。設計図面に記載された使用材料の名称だけではなく、期待する性能を実現するための施工方法まで、工事請負契約書に添付する「工事仕様書」でしっかりと約束しておくことが、あとのトラブル防止のためにも重要です。
工事請負契約前に、施工業者の方と「工事仕様書」を活用して十分な打合せを行っておくことが、お互いの信頼感を高めることにつながるでしょう。
| 項目 | 設計図面に記載されること | 工事仕様書に記載されること |
|---|---|---|
| 断熱工事 | 壁の断熱材 「グラスウール10K厚さ100mm」 |
防湿材を外壁の室内側に施工する。 |
| 屋根工事 | 屋根葺き材料 「粘土がわら」 |
かわらの留めつけは、軒から2枚目の通りまでを１枚ごとに、その他の瓦は２枚ごとに釘又はビスで留めつける |
| 防水工事 | 下ぶき材料 「アスファルトルーフィング」 |
アスファルトルーフィングの継ぎ目は、上下方向は100mm以上、左右は200mm以上重ね合わせる。 |
住宅金融支援機構では、フラット３５に適合するものとして工務店の皆様が工事を受注するたびに「工事仕様書」を一から作成する手間を解消するため、あらかじめ標準的な仕様をまとめた「工事仕様書」を監修しています。ここでは、住宅金融支援機構が監修する工事仕様書の使い方についてご紹介します。
仕様書は工事請負契約書に添付して、具体的な工事内容を約束する契約図書として使用できます。
機構監修の工事仕様書は、昭和25年から、学識経験者からなる委員会で作成している、わが国を代表する標準仕様書です。機構として望ましいと思われる技術水準の具体的な施工例やディテールなどを解説しているので、工事を行う大工さんにとって、具体的な施工手順や、材料などが掲載された参考書として使用できます。また、耐久性、バリアフリー、省エネルギー、耐震性といった機構基準についても具体的な仕様として表現していますので、仕様書どおり工事することにより、性能レベルの高い住宅を建てることができます。
フラット35の設計検査申請書類としては、機構監修仕様書以外の独自の仕様書を用いることや、他の独自の特記仕様書を添付することができます。
機構監修住宅工事仕様書（発行：（財）住宅金融普及協会）は、（財）住宅金融普及協会本部、一部の適合証明機関及び書店等にて販売されています。また、（財）住宅金融普及協会のホームページからもお買い求めいただくこともできます。
詳しくは、（財）住宅金融普及協会ホームページ
をご覧ください。
リフォーム工事を検討されている方など、平成19年までに機構（旧公庫を含む）が監修した住宅工事仕様書（発行：（財）住宅金融普及協会）の内容を確認されたい方は、下記ページからダウンロードしてご活用下さい。
